病院内の位置情報サービス事例

病院施設では、医療従事者の勤怠情報管理や、病院内を移動する患者や医療スタッフの位置情報を把握することを目的に導入されています。ここでは、病院に位置情報サービスを導入している会社の事例を一部紹介します。

東京慈恵会医科大学

使用サービス概要

• 使用したサービス：慈恵Hereアプリ
• 測位方法：Beacon（ビーコン）

導入理由：医療従事者の勤怠情報を把握するため

応召義務があるドクターにとって、24時間診療できる体制が必要で、勤務時間はあってないようなもの。タイムカードはありますが、打刻時間が実態を反映しているとはとてもいえない状況でした。

2024年には医療従事者に対する残業時間規制も始まり、勤務時間の管理が必要に。病院の新しい外来棟が建設されることをきっかけに、これまで十分に可視化できていなかった医療従事者の勤怠情報や、医師の在院時間を把握するために導入しました。

使用感：データ収集の負担なく医療人材を過労から守れる

もともと東京慈恵会医科大学病院では、業務用端末としてスマートフォンを利用し、医療現場へのIT化に貢献。積極的に情報発信を行ってきました。

そこで院内全ての出入口に100個のビーコンを設置し、在院時間の把握に必要な情報精度でソリューションを組み上げました。これまで可視化できていなかった勤怠情報が、現場にデータ収集の負担をかけずに、医療人材を過労から守る一歩となりました。

※参照元：株式会社ビーキャップ公式HP（https://jp.beacapp-here.com/case/jikeihere/）

使用サービス概要

• 使用したサービス：院内ナビゲーションアプリ
• 測位方法：Beacon（ビーコン）

導入理由：患者が迷わず目的地へ移動できる環境を整えるため

東京慈恵会医科大学附属病院では、広大で複雑な院内構造により、患者から道順を尋ねられる機会が多くありました。しかし、職員が口頭で説明しても分かりにくく、患者が現在地を把握できないまま院内を移動してしまうケースも発生していました。

そこで、患者が院内で迷うことなく目的地へ移動できるよう、Beaconを活用した院内ナビゲーションアプリを導入。病院内で現在地を把握しながら目的地まで案内できる環境を整備することで、患者サービスの向上と案内業務の効率化を目指しました。

使用感：現在地を把握できるようになり院内案内がスムーズになった

導入にあたり、附属病院内の各所に合計104個のBeaconを設置。Beaconの電波を利用して利用者の位置情報を取得し、アプリ上で現在地を表示できる仕組みを構築しました。

これにより、患者は自身の現在地を確認しながら目的地へ移動できるようになり、院内で迷うリスクが軽減。さらに、マップ情報と連携することで常に最新の案内情報を提供できるため、患者への案内業務の効率化と利便性向上につながっています。

※参照元：株式会社ビーキャップ公式HP（https://jp.beacapp-here.com/case/jikei/）

医療法人社団 札幌道都病院

使用サービス概要

• 使用したサービス：リコーの屋内位置情報サービス
• 測位方法：Beacon（ビーコン）

導入理由：医療スタッフや患者の居場所を“見える化”したい

病院の課題として、ドクターが処置をするために病室を訪れても患者がいない、スタッフの人数が限られているので夜勤が不安、担当看護師にドクターからの重要な指示を直接会って伝えたいが近くにいないなどが挙げられていました。医療スタッフや患者の居場所を探すのではなく、“見える化”するために屋内位置情報サービスを導入。

また、患者の6割以上が要介護者ということもあり、認知症による徘徊などのリスクから安全性を確保するため、患者の位置把握が必要でした。

使用感：業務の効率化やスタッフの負担が軽減された

導入後、患者やスタッフや患者を探すことがなくなり、スタッフの負担が大幅に削減できました。患者の所在確認をすぐに確認できることから、安全性もアップ。病室にいる患者の在室状況が把握できるようになったため、ドクターが効率的に回診や訪問ができるようになりました。

また、担当看護師の居場所が分かるため、適切なタイミングで連絡できるように。夜勤の日も、すぐに応援を求められるようになり、安心できるようになったという効果も得られています。

※参照元：株式会社リコー公式HP（https://www.ricoh.co.jp/case/1707_sapporo-doto）

医師の労働時間管理には位置情報サービスの活用も有効

医療現場では勤務実態の把握が難しいという課題がある

医療現場では、外来診療や病棟業務、手術、救急対応など多岐にわたる業務を担うため、医師の勤務時間が複雑になりやすい傾向があります。特に大学病院や総合病院では、診療時間外であっても患者対応や緊急呼び出しが発生することがあり、タイムカードや自己申告だけでは実際の勤務実態を正確に把握できないケースも少なくありません。

2024年からは医師の時間外労働に上限規制が適用され、医療機関には適切な労務管理がこれまで以上に求められています。しかし、「院内のどこでどれだけ勤務していたのか把握しづらい」「記録作業が現場の負担になる」といった理由から、勤務実態の可視化に課題を抱えている病院もあります。

位置情報サービスを活用すれば負担をかけずに勤務実態を把握できる

こうした課題の解決策として注目されているのが、BeaconやWi-Fiなどを活用した位置情報サービスです。スマートフォンやICタグと連携することで、院内への入退館や滞在エリア、在院時間などを自動的に記録できるため、医療従事者が都度入力する手間を削減できます。

また、収集したデータを活用することで、勤務時間の把握だけでなく、人員配置の最適化や業務負荷の分析にも役立ちます。位置情報サービスは患者や医療機器の所在確認だけでなく、医師の勤務実態を可視化し、勤怠管理や働き方改革を支援するツールとしても活用できます。医療現場の負担を増やすことなく労務管理を強化したい場合は、位置情報サービスの導入を検討してみるとよいでしょう。

まとめ

医療現場で屋内位置情報サービスを導入することで、医療従事者の勤怠管理や、業務効率化を図れます。医療機器の位置をリアルタイムで把握したり、院内をナビゲーションしたりする機能なども搭載されているサービスもあるため、目的に応じて適切に選ぶとよいでしょう。