フリーアドレスの位置情報サービス事例

フリーアドレスとは、社員一人ひとり専用の座席を固定せず、業務内容や気分に合わせて自由に席を選べる勤務スタイル。ICT技術の進歩やコロナ禍で働き方が変化していることもあり、注目されているワーキングスタイルです。

ここでは、フリーアドレスを実践するために、位置情報サービスを導入している企業の事例を一部紹介します。

リコージャパン株式会社

使用サービス概要

• 使用したサービス：Beacapp Here
• 測位方法：Beacon（ビーコン）

導入理由：他社よりトータルコストが低い

オフィスにおけるワークスタイル変革を顧客が体感できる空間のリニューアルに合わせ、1フロアをフリーアドレス化することが決まった機器メーカーの支社。フリーアドレス化や在宅勤務を見せられるだけでなく、フロアごとの出社率がわかるソリューションを検討していました。ただ、トータルコストが他社より低く抑えられていたBeacapp Hereの採用を決定しました。

使用感：アプリ上で状況把握ができるので効率的

導入前は、1Fから5Fまでのフロアで誰がどこにいるのか把握できず、チャットや電話で聞いていました。導入後、Beacapp Hereのアプリ上で状況が分かるようになり、すぐに目的フロアに行けるため業務効率が向上。社内にいる社員も、外出先からすぐに把握できるため、高い利便性を感じています。

Beacapp Hereの出社率ダッシュボードやフロア画面を見て、「5Fは人が多いので3Fで仕事をしよう」という活用もしています。

※参照元：Beacapp Here公式HP（https://jp.beacapp-here.com/case/ricoh-miyagi/）

株式会社QES

使用サービス概要

• 使用したサービス：EXOffice
• 測位方法：Beacon（ビーコン）

導入理由：従業員位置情報とオフィス設計ができる

新聞社のITソリューション会社では、本社移転に伴い、働き方改革を推進する先端的オフィスにすることが決定。オフィスを大きく4つのエリアに分け、すべての座席にフリーアドレスを採用することになりました。

EXOfficeを採用した理由は、従業員が持つスマートフォンとIoTインフラを使用し、従業員の位置情報を表示でき、かつオフィス診断もできるためです。

使用感：オフィス空間を有効に使えるようになった

新オフィスは、座席やエリアが業務内容によって決まっているため、社員が個々のスケジュールに合わせて座席を押さえる仕組みが必要。従業員が座席予約できる「ホテリング」サービスを採用することで、空き座席を減らし、オフィス空間を有効活用できています。

また、Google Workspaceと連携させてシングルサインオン（SSO）も導入。利用者は共通IDとパスワードでEXOfficeを使えるようになり、管理者は従業員情報を共有できるため、人事異動などでデータを書き換える必要もなくなりました。

※参照元：株式会社WHERE公式HP（https://where123.jp/solutions/customer-success/customer15/）

CBRE株式会社

使用サービス概要

• 使用したサービス：ABFinder
• 測位方法：Beacon（ビーコン）

導入理由：ABW環境構築をサポートしている

グローバル企業では、オフィスイノベーションとして日々の業務内容や目的に合わせ様々なスペースを選べる「アクティビティベース型ワークプレイス」環境を構築することが目的。そのため、ABWをサポートする屋内位置情報対応クラウドサービス「AB Stamper」を大阪オフィスに導入しました。

使用感：社員が効率的に働くことができるようになった

ABWは働き方に応じて10～15のワークスペースを設けるため、1日の仕事の流れを想定して社員が場所を選ぶという社員の自主性を尊重した働き方に変化。効率的に働けるようになりました。

また、既に4年前から東京で導入しているフリーアドレスオフィスでは、上長が部下の場所を把握できないことが課題。対して大阪オフィスでは、部署間のコラボレーションが進みました。

※参照元：株式会社ジークス公式HP（https://www.zyyx.jp/works/interview-cbre-inc.html）

まとめ

フリーアドレスオフィスに導入することで、社員同士の位置が分からずに業務効率が落ちたり、社内の出社状況が分からないといった課題を解決できます。

屋内位置情報サービスは、オフィスや工場、防災対策、商業施設、病院など利用シーンが様々。利用シーンに応じて必要な機能が異なるため、利用目的に合致する機能があるサービスを選ぶことがポイントです。

当サイトでは、利用シーン別のおすすめ屋内位置情報サービスを紹介しているため、導入を検討している企業は参考にしてみてください。